大島麿礼は中国とつながっている?APB社の技術はどうなる?流出する?

次世代電池「全樹脂電池」の開発で注目を集めていたAPB社が、今まさに存続の危機に瀕しています。
そして、ネットでは現代表の大島麿礼氏が中国とつながっているのでは?という疑惑が広がっています。
技術流出の懸念、経営権を巡るゴタゴタ、そして破綻の危機……。
APB社の未来はどうなってしまうのでしょうか?
今回の騒動を分かりやすく整理しながら、今後の展開を考えてみました。
APB社の「全樹脂電池」とは?
まずはAPB社が開発していた「全樹脂電池」についておさらいしましょう。
これは、従来のリチウムイオン電池とは違い、金属を使わずに電極も電解液も樹脂製にした画期的な電池です。
この技術のポイントは以下のとおり。
- 発火リスクが低い → EV(電気自動車)や潜水艦にも応用可能
- 軽量で大容量 → エネルギー密度が高く、小型化も期待できる
- 製造コストが安い → シンプルな工程で大量生産しやすい
この全樹脂電池が量産できるようになれば、日本の電池産業にとって大きなブレイクスルーになるはずでした。
しかし、APB社は経営の混乱でこの技術を活かせない状況に陥っています……。
突然の代表交代、創業者・堀江英明氏の「わなにかかった」発言

APB社の創業者であり、全樹脂電池の開発を主導していた堀江英明氏は、2024年6月に突然解任されました。
そして、新しく代表に就いたのが大島麿礼氏。
しかし、この交代劇には謎が多いんです。
- 取締役会が一度閉会した後、オンラインで突然再開され、議長交代が強行された
- 取締役の過半数が支持し、大島氏が代表に
- その後、堀江氏は「わなにかかった」と発言
この辺りからすでにただの経営方針の違いではない、大きな裏事情がありそうな雰囲気ですよね。
大島麿礼氏は中国とつながっている?技術流出の可能性

ネットで話題になっているのが大島麿礼氏が中国企業とつながっているのでは?という疑惑。
実際、堀江氏は「大島氏が中国企業との業務提携をたびたび提案してきた」と発言しています。
さらに、APBの関係者の証言によると、大島氏が中国企業とNDA(秘密保持契約)を結んだ可能性があるとのこと。
ただし、現時点で大島氏が中国企業に技術情報を提供した決定的な証拠は報道されていません。
このため、疑惑はあるものの、確定した事実ではないという点には注意が必要です。
このままでは、APB社の技術は本当に中国に流出してしまうのか?
APB社の未来はどうなる?考えられるシナリオ

今後、APB社と全樹脂電池の技術はどうなってしまうのでしょうか?
① 技術が中国に流出し、日本はまたしても後れを取る
最悪のシナリオとして、APB社が倒産し、中国企業が技術を買収する可能性があります。
現在、中国はEV市場で圧倒的なシェアを誇り、電池技術にも力を入れています。
もしAPBの技術を取り込めば、さらに競争力が増すことは間違いありません。
② 日本政府や企業が介入し、技術流出を阻止する
APB社の技術は国際競争力を持つ重要なもの。
もし政府が本気で動けば、公的機関の管理下に置いたり、日本企業が買収する可能性もあります。
実際、経済安全保障の観点から技術流出を防ぐために、日本政府が介入する動きもあるようです。
③ 新しいスポンサーが見つかり、経営再建が進む
APB社が倒産してしまう前に、新たな企業が支援し、技術を日本国内で守りながら量産化を進める展開も考えられます。
全樹脂電池の可能性を考えれば、どこかの企業が「これはチャンスだ!」と手を挙げることも十分あり得るでしょう。
まとめ!APB社の技術は守れるのか?
現時点では、大島麿礼氏と中国企業の関係は疑惑の段階であり、確定した事実ではありません。しかし、技術流出のリスクがあるのは間違いありません。
- APB社の経営混乱で、全樹脂電池の技術が流出する可能性あり
- 大島麿礼氏の中国との関係が疑われているが、確証はなし
- 日本政府や企業の介入がなければ、技術流出はほぼ避けられない状況
- もしAPB社が持ちこたえられれば、日本の電池産業の未来は明るい
今後、日本政府や大手企業がどう動くのか、引き続き注目ですね!

