中居性加害問題はフジテレビの破滅への序章?いつ潰れるか秒読み状態?
「フジテレビが潰れる」
新春のお笑い番組で爆笑問題・太田光さんが放った冗談とも本音ともつかない一言が、今、現実味を帯びてきています。
視聴率低迷、タレントを巡るスキャンダル、そして組織を揺るがす数々の疑惑…
まるで悪い噂の見本市状態!
あのフジテレビに一体何が起こっているのか?
この記事を読めばフジテレビの“ヤバい”現状が丸わかり!
このままでは本当に「楽しくなければテレビじゃない」どころか、テレビそのものが無くなってしまうかも…?
さあ、真相に迫りましょう!
爆笑問題、フジテレビを斬る!新春番組で禁断のイジリ連発!
毎年恒例のフジテレビ正月番組「新春!爆笑ヒットパレード」。
今年はかまいたちが初のMCを務める中、大トリとして登場した爆笑問題が、例年以上の“爆弾発言”を連発し、物議を醸しています。
彼らの発言は、単なるお笑いという枠を超え、フジテレビの現状に対する痛烈な批判として受け止められています。
太田光さんの止まらないフジテレビ批判
番組終盤、かまいたちが「恐ろしい」と漏らす中、爆笑問題が登場。
太田光さんは登場早々、「フジテレビが潰れます」と衝撃の一言を放ちました。
相方の田中裕二さんが慌てて制止するも、太田さんの勢いは止まりません。
「今年が正念場」「ヒヤヒヤしながら見守っている」と続けざまに発言。
さらに、2023年に松本人志さんと中居正広さんのMCでスタートし、松本さんの活動休止を経て「だれかtoなかい」と改題されたものの、
打ち切りが報じられた番組をイジり、「みんないなくなっちゃう」とフジテレビの現状を揶揄しました。
中居さんの女性トラブル報道にフジテレビ社員が関与したとされる件にも触れ、「Aプロデューサーって誰?日枝出てこい!」と、
フジサンケイグループ代表の日枝久氏の名前まで持ち出す始末。
田中さんが必死に止め、ひな壇からも「危ないぞ」と声が上がる中、太田さんは一応謝罪するものの、田中さんは「ごめんなさいじゃ済まないだろ!」と大慌て。
まさに放送事故寸前の展開となりました。
演出の変化が物語る制作側の焦り
爆笑問題の漫才が始まるまでは、舞台全体やMC席、ひな壇を広く映すカメラワークでしたが、フジテレビ批判が始まってからは、爆笑問題の2人だけを映すように変化しました。
これは、制作サイドが太田の発言がさらに過激化するのを恐れ、“延焼”を防ごうとした意図が見て取れます。
中居正広さんの性加害問題で浮き彫りになったフジテレビのコンプライアンス
『文春』は、中居正広さんの性加害問題で飲み会をセッティングしたとされる社員、フジテレビの港浩一社長、フジサンケイグループ代表でフジテレビ相談役の日枝久氏を直撃取材し、中居さんの事務所にも質問状を送付しています。
飲み会をセッティングしたとされる社員は「いえいえ、あの、間違ってる」などと事実関係を否定。
港社長も「事実じゃないです」と被害者の発言を否定した。
日枝氏は「俺は知らないことは知らない」と鷹揚に構えていたといいます。
フジテレビは自社サイトで
《記事中にある食事会に関しても、当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません。会の存在自体も認識しておらず、当日、突然欠席した事実もございません》
と強く否定しています。
しかし、文春はX子さんの上司に当たるA氏が中居さんとの飲み会をセッティングし、当日になって他の参加者が欠席したという“出来すぎた”ストーリーを報じています。
フジテレビに「上納システム」が存在!?
インターネット上では、今回の出来事が不自然に思えることから、フジテレビ内部に「上納システム」のようなものが存在するのではないかという憶測が広がっています。
これは、社員がタレントと女性を仲介することで会社に貢献するというような仕組みを指していると見られています。
もし事実であれば、フジテレビのイメージは大きく損なわれるでしょう。
フジテレビ、必死の火消しで大炎上!?
「上納システム」疑惑に対して、フジテレビは公式に「事実無根!」って猛反発していますが、これがまた裏目に出てるようです。
関係者によると、局内はピリピリムードで、若手社員の中には実家から心配の電話がかかってきた人もいるとか…
隠せば隠すほど怪しくなるっていう典型的なパターンですね!
長谷川豊氏の爆弾発言で上層部がマジギレ!?
さらに、元フジテレビアナウンサーの長谷川豊氏が、過去にフジテレビの内情を暴露したことで、上層部がマジギレしてるらしいんですよ!
「誰かあいつを黙らせろ!」
って激怒してるって情報もあります。
フジテレビ、まさかの視聴率最下位転落…元アナウンサーが語る「上層部のセンス不足」とは?
かつては「月9ドラマ」や数々の人気バラエティ番組でテレビ界を席巻したフジテレビが、なんと視聴率で最下位に転落しいるというのです。
ついにテレビ東京にまで抜かれてしまったというのですから、驚きを隠せません。
一体何が起こっているのでしょうか?
元フジテレビアナウンサー長谷川豊氏の辛辣なコメントを交えながら、フジテレビの現状と課題をわかりやすく解説します。
「楽しくなければテレビじゃない」は過去の栄光?
「楽しくなければテレビじゃない」というキャッチコピーで一時代を築いたフジテレビ。
しかし、最近ではその面影を見ることは難しくなっています。
かつての勢いは見る影もなく、視聴率は低迷の一途を辿っています。
そんな状況を嘆くのは、元フジテレビアナウンサーの長谷川豊氏です。
彼は、フジテレビの凋落の理由を「上層部のセンス不足」と断言します。
元アナウンサー長谷川豊氏が指摘する「センスのない上層部」とは?
長谷川氏は、フジテレビの上層部には「何が面白いのか」を判断するセンスがない人物が多いと指摘します。
そして、その原因は「センスのある人間は出世しない」という組織構造にあると分析します。
長谷川氏によれば、本当に面白いコンテンツを作れる人間は、周りからは「変わり者」に見られがちです。
彼らは自分のセンスに絶対の自信を持っているため、周りの意見に迎合することが少なく、組織の中で孤立してしまう傾向があるといいます。
そのため、出世競争とは無縁の場所にいることが多いのです。
逆に、無難な「常識人」が出世していくため、結果として上層部にはセンスのない人間が集まってしまうというのです。
これは、ラーメン店に例えると、「味が落ちているのに気づかない店長」がいるようなものだと、長谷川氏は語ります。
現場のスタッフは?
では、現場のスタッフはどうなのでしょうか?
長谷川氏によると、現場にはセンスのある人間もいるものの、多くはすでに辞めてしまったとのことです。
また、かつては「すごい」と思わせる番組を作っていたプロデューサーも、出世競争の犠牲となり、今はただ役職に座っているだけだといいます。
これは、才能が埋もれてしまっている状態と言えるでしょう。
フジテレビに未来はあるのか?
長谷川氏は、フジテレビの現状にかなり悲観的な見方を示しています。
彼は冗談交じりに、「不動産会社に名前を変えるか、いっそサイバーエージェントに売却するべきだ」とまで語っています。
もちろん、これはあくまで長谷川氏の個人的な意見ですが、それほどまでにフジテレビの現状は厳しいということでしょう。
テレビからスポンサーが逃げる?ワイドショーが引き金となる大変化の予兆
テレビ離れが叫ばれて久しいですが、今度はスポンサーがテレビから離れていくかもしれないという衝撃的な話が出てきました。
その背景には、SNSの台頭とワイドショーが抱える問題があるようです。
なぜこのような事態が起こりうるのかをわかりやすく解説します。
なぜ企業はテレビに広告を出すのか?
企業がテレビに広告を出す理由は大きく分けて3つあります。
- 製品・サービスの販売促進: 広告によって認知度を高め、購買意欲を刺激する。
- 企業イメージの向上: 企業の好感度を高め、信頼感を醸成する。
- 企業ブランドの訴求: 企業の理念や価値観を伝え、ブランドイメージを確立する。
しかし、今のテレビにこれらの効果が期待できるのか疑問の声も上がっています。
かつてはテレビCMは絶大な効果を持っていましたが、インターネットやSNSの普及により、人々の情報接触経路は多様化しました。
スポンサーとテレビの「なれ合い」とは?
テレビ業界とスポンサーの関係を「なれ合い」と表現されることがあります。
これは、スポンサーが単に広告効果を期待するだけでなく、テレビ局との良好な関係を維持するために広告を出稿している側面があることを示唆しています。
具体的には、
- 長年のお付き合い: 地元の企業が地元局に広告を出すのは、地域貢献の意味合いもありますが、長年の付き合いで断りづらいという側面もあるようです。
- 「みかじめ料」的な発想: テレビ局に広告を出すことで、自社に不利な報道をされないようにする「保険」のような意味合いがあるという指摘もあります。
しかし、SNSの普及により、テレビの影響力は以前ほどではなくなりました。
企業はSNSを通じて直接情報を発信したり、世論を形成したりすることができるようになったため、テレビに「みかじめ料」を払う必要性は薄れてきています。
ワイドショーや番組の批判は「スポンサー」へ直接クレーム
さらに、最近ではワイドショーの内容が原因で、スポンサーに批判が集中する現象が起きています。
これは、ワイドショーなどで事実と異なる情報や偏った報道がなされた場合、視聴者がSNSなどを通じてスポンサー企業に抗議する行動が増えているのです。
企業は、自社がスポンサーを務める番組の内容が炎上することで、企業イメージが損なわれるリスクを抱えることになります。
特に、SNSの影響力は無視できません。
テレビの影響力が低下する一方で、SNSの影響力は増大しており、企業はテレビとSNSの両方を考慮した上で広告戦略を立てなければならなくなっています。
ワイドショー依存から抜け出せないテレビ局
テレビ局は制作費削減のために、比較的安価に制作できるワイドショーに依存する傾向があります。
しかし、ワイドショーの内容が原因でスポンサーが離れていくという悪循環に陥る可能性があります。
今後どうなる?
早ければ3〜5年以内に、テレビ業界から大規模なスポンサー離れが起こる可能性があるという話があります。
SNSの影響力がさらに増し、ワイドショーの問題が深刻化すれば、企業はテレビに広告を出すリスクをより重く見るようになるでしょう。
テレビ局が報道のあり方を改め、信頼を回復すれば状況は変わるかもしれませんが、現状ではその可能性は低いと見られています。
フジHDの外資規制違反問題をわかりやすく解説!
過去に、フジテレビなどを傘下に持つフジ・メディア・ホールディングス(以下フジHD)が放送法の外資規制に違反していた可能性があるとして、注目を集めました。
「外資規制」や「放送法」といった言葉が出ると難しく感じてしまう方もいるかもしれませんが、今回はこの問題を簡単に解説し、そもそも放送法に外資規制がある理由についてもお伝えします。
そもそもフジテレビの外資規制違反問題とは?
フジHDは、2012年から2014年にかけて、外国人株主の議決権割合が放送法で定められた20%を超えていた可能性があると発表しました。
この違反の背景には、議決権の計算ミスがありました。
問題のポイント
- 計算ミス:フジHDの株主構成を計算する際、子会社が保有する株を除外すべきだったのに、誤って含めて計算していた結果、見かけ上は外資比率が20%未満に見えていました。
- 対応の遅れ:ミスに気づいた後、総務省に相談しましたが、厳重注意を受けただけで、公表は行いませんでした。
- 公表の遅れ:問題が公になったのは、違反状態から長い年月が経過した後でした。
なぜ外資規制が必要なのか?
放送法で外資規制が設けられている理由は、「電波が国民共有の財産」であるという考え方に基づいています。
- 国民の利益を守るため:放送は社会に大きな影響を与えるため、外国資本の影響力が強すぎると、外国の意向に沿った情報が流されるリスクがあります。
- 具体的な制限:外国人株主の議決権割合を20%未満に制限することで、放送事業への外国資本の影響を最小限に抑えています。
東北新社のケースとの違い
フジHDと似たケースとして、東北新社の外資規制違反問題があります。
しかし、両者には以下のような違いがあります。
- 東北新社:認定を受けた時点で違反状態だったため、放送事業の認定自体が取り消されました。
- フジHD:認定後に一時的に違反状態になったものの、認定取り消しには至っていません。
疑惑の株主とネット上の憶測
問題が明らかになると、どの国の資本が関与していたのかという点に関心が集まりました。
- 具体的な国名は明らかにされていませんが、ネット上では韓国や中国の資本が関与していたのではないかとの憶測が飛び交っています。
- 特に韓国については、フジテレビが韓流ドラマを多く放送していたことが根拠とされています。しかし、これらは確たる証拠に基づいたものではなく、噂に過ぎません。
今後の影響
フジHDに対して現時点で放送免許の取り消しといった処分は下されていませんが、もし放送停止となった場合、日本のテレビ業界には大きな影響が及びます。
- 視聴者への影響:長寿番組『サザエさん』や『ONE PIECE』などの放送が停止する可能性があります。
- 系列局への影響:FNS系列局への番組供給が途絶える恐れがあります。
- 業界全体への影響:放送業界の勢力図が大きく変わる可能性があります。
港浩一社長の定例会見が世紀の大炎上フラグか!?
2025年2月に行われるフジテレビの港浩一社長の定例会見!
例年なら今後の展望とかの話をする場なんだけど、今年は絶対に中居正広さんの性加害問題に関する質問が集中砲火されること間違いなでしょう!
しかも、「顧問弁護士が同席するのでは?」なんて話まで出てきています!
もう、世紀の大炎上確定って感じですね。
- 「本当に中居くんとX子さんの個人的な問題なのか?」
- 「フジテレビは初動でどんな対応をしたのか?」
この辺りの質問は絶対に飛ぶだろうし、社長の回答次第で世間の印象は大きく変わるはず。
フジテレビはこの会見までに何か動きを見せるのか、それとも更なるネガティブな新事実が飛び出すのか…
目が離せない展開ですね!
今回の件、フジテレビの命運を左右する大事件になる可能性も秘めてますよ!
今後の展開に注目があつまっています。
まとめ
爆笑問題がフジテレビの新春番組で繰り広げた痛烈な批判は、単なる新年の幕開けの余興とは言い難い、深刻な問題を浮き彫りにしました。
太田光の「フジテレビが潰れる」「みんないなくなっちゃう」といった発言は、相方の田中裕二が必死に制止するも止まらず、ついにはフジサンケイグループ代表の日枝久氏の名前まで飛び出す始末。
この一連の騒動の背景には、近年のフジテレビの視聴率低迷に加え、中居正広氏を巡るトラブルでフジテレビ社員の関与が報じられたことなど、複数の要因が複雑に絡み合っています。
番組制作側もこの事態を重く見ていたことは、批判が始まってからカメラワークが急遽変更され、爆笑問題の二人だけを映すようになったことからも明らかです。
これは、太田の発言がさらに過激化するのを恐れ、事態の収拾を図ろうとした制作側の意図が見て取れます。
さらに、元フジテレビアナウンサーの長谷川豊氏も、以前からフジテレビの現状について「上層部のセンス不足」が凋落の原因だと指摘しており、今回の騒動は彼の主張を裏付ける形となっています。
加えて、過去にはフジHDが外資規制に違反していた疑惑も浮上しており、フジテレビを取り巻く状況は決して楽観視できるものではありません。
つまり、爆笑問題の批判は、単に一つの番組内での出来事として終わるのではなく、フジテレビが抱える構造的な問題点を同時に浮き彫りにする結果となり、大きな波紋を呼んでいるのです。
この騒動を機に、フジテレビがどのように変化していくのか、注目が集まっています。