15社はどこ?都内高級ホテルが価格カルテル!他にもあるのでは?

「え?あのホテルも!?」
――そんな驚きの声があちこちで聞こえてきそうなニュースが飛び込んできました。
なんと、東京都内の高級ホテル15社が「価格カルテルの疑い」で公正取引委員会から警告を受ける方針だというのです。
でもこれ、「名前が出てるホテルだけ?」と思った方、多いのではないでしょうか。
今回は、その15社の顔ぶれ、なぜ話題になっているのか、そして今後どうなるのかを、やわらかく解説していきます。
話題の“東京都内の高級ホテル15社”とは?具体的に見てみよう
まずは、注目のホテル15社を50音順でご紹介します。都内の高級ホテルばかり、まさに「東京ステイの顔ぶれ」です。
- 浅草ビューホテル
- グランドニッコー東京台場
- 京王プラザホテル東京
- ザ・プリンス パークタワー東京
- シェラトン都ホテル東京
- The Okura TOKYO(ホテルオークラ東京)
- セルリアンタワー東急ホテル
- 第一ホテル東京
- 帝国ホテル東京
- ハイアットリージェンシー東京
- パレスホテル東京
- ホテル椿山荘東京
- ホテルニューオータニ
- ホテルメトロポリタン(池袋)
- ロイヤルパークホテル
どれも日本を代表する格式高いホテルばかり。「あ、泊まったことある!」という人も多いかもしれません。
どんなことが問題視されたの?
今回、公取委が指摘したのは「宿泊価格に関する情報交換」です。
「え、価格を話し合うだけでアウトなの?」
と思うかもしれませんが、問題はそこ。
- ホテル担当者たちが定期的に会合を開き、
- 「うちはこの時期いくらで出すよ」
- 「稼働率どれくらい?」
- 「これから価格上げていく予定なんだけど…」
みたいなやり取りをしていたと見られているのです。
一見、ただの情報共有にも見えますが、もしそれが“価格合わせ”につながっていたら…それは「不当な取引制限(独禁法違反)」の可能性があるんですね。
本当に“カルテル”だったのか?
今回のケースで「カルテルがあった!」と断定されたわけではありません。
実際、公取委も“明確な価格協定”は確認できなかったとしています。
でもね、「他社の価格を参考に自社価格を決める」という行動が一部であった以上、放置すれば“本物のカルテル”に発展するリスクがあるわけです。
たとえるなら――
「火はついてないけど、枯れ草とマッチを持って焚き火の周りをうろついてた」
みたいな状況。そりゃ、注意されますよね。
背景には“インバウンドバブル”と“コロナ明けの反動”が
今回の問題の背景には、以下のような複雑な事情が絡んでいます。
インバウンド(訪日客)の爆発的増加
海外からの観光客が過去最高に。円安の後押しもあり、日本のホテルは今や“世界のお買い得物件”。
コロナ後の需要急回復
旅行欲が爆発!でもホテルの人手は足りず、価格は強気に。
GoToトラベルなどの補助金で延命されたホテル業界
「あのとき税金で助けたのに」と感じる人も多く、今回の件で“裏切られた感”が爆発したようです。
ネット上・SNSが示す“国民の本音”も興味深い
ネット上・SNSを見てみると、色んな声が。
- 「補助金を受けたくせに強気な価格設定とは…」
- 「価格は需給で決まるんだから仕方ない」
- 「ビジネスホテルまで値上げして庶民には痛い」
- 「もう日本人は泊まれない…インバウンドばっかり見てる」
中には「談合は必要悪」といったスパイシーな意見や、「価格情報なんてネットですぐ調べられる」という冷静な分析まで、まさに意見百出です。
今後どうなる?他のホテルにも波及?
今回名前が出たのはあくまで“都内の有名15社”。
でも…こんな声も出ています。
- 「地方でも似たようなこと起きてない?」
- 「観光地のホテルも情報交換してるのでは?」
- 「旅行代理店を通じて間接的に把握できるでしょ?」
ということは――
今後、他エリアや他業種に調査のメスが入る可能性もゼロではないかも?
まとめ!ホテルの値段、どう決まるのか気になる時代へ
今後は価格の透明性がますます問われる時代になりそうです。
「高くなったなあ」と感じたとき、
それは「需要があるから」なのか、
「なんとなく周りに合わせてるから」なのか。
私たち消費者も、ただの受け身ではいられなくなるかもしれません。

